看護師の増加率は?
看護師数は増加傾向!だけど、人材不足…原因や解決策についても解説するね。
- 看護師の増加率は?
- 看護師数の推移
- 看護師が不足してる都道府県の例
- 潜在看護師の人数の推移
- 看護師の人材不足の原因
- 看護師の人手不足に対する解決策
をまとめました。
看護師の増加率は?
- 看護師数は2年間で6.0%増加
厚生労働省の調査では、2018年度の看護師の就業人数は121万8606人でした。2016年度末から6万9209人(6.0%)増加しています。
看護師数の推移
- 看護師数は順調な右肩上がりになっている
看護師の就業人数は3~3.5万人/年ペースで増加しています。 2008年度は87万7182人でしたが、2018年度には121万8606人まで増え、この10年間で看護師数は約1.4倍になりました。
看護師が不足してる都道府県の例
- 人口当たりの看護師数が少ないのは、埼玉・千葉・神奈川
2018年度末時点で、人口10万人当たりの看護師の就業人数が最も少ないのは、埼玉県(693.6人)、次いで千葉県(722.7人)、神奈川県(738.4人)となっています。
一方、最も多いのは高知県(1511.0人)、次いで鹿児島県(1394.3人)、佐賀県(1335.4人)です。最多の高知県と最少の埼玉県の差は、2倍以上あります。
どうして地域によって看護師数に差が出るの?
病床数が多ければ多いほど、看護師が必要になります。病床数は東日本で少なく・西日本で多いため、看護師数にも同じ傾向が表れています。
また、看護師の離職率は関東圏や関西圏で高いです。離職率の高い地域では看護師が不足する傾向にあります。
潜在看護師の人数の推移
- 潜在看護師は資格保有者の約3分の1を占める
潜在看護師とは、「65歳以下で看護師免許を持っているにも関わらず、臨床の現場で働いていない看護師」を指します。
厚生労働省の推定値では、2012年時点で潜在看護師は全国に71万人。看護師資格保有者の約3分の1が資格を持っているだけの状態ということになります。
看護師の人材不足の原因
- 病床数が多い
日本は人口1000人当たりの病床数が他の先進国と比べて圧倒的に多いです。日本医師会の調査によると、人口1000人当たりの病床数が2~3床という先進国が多いのに対し、日本は13床でした。
病床数が多ければ多いほど、看護師が必要になります。日本は病床数が多いことによる看護ニーズが高いため、看護師不足を引き起こしやすいです。
- 高齢化に伴う看護ニーズの増加
高齢化が進む日本では、医療の現場は病院だけでなく、介護施設や在宅にまで拡大しています。今後、介護保険サービスや、訪問看護における看護ニーズが更に増加する見込みです。
看護師の人材需要が急増しているため、人材の供給が追い付いていない現状があります。
- 離職率が下がらない
日本看護協会の調査によると、2019年度の正規雇用看護職員の離職率は11.5%、新卒採用者の離職率は8.6%でした。これまで、看護師の離職率は、ほぼ横ばいで推移していましたが、2018~2019年度にかけては上昇しています。
雇用動向調査では、2019年度の全業種の離職率の平均は11.4%で、看護師とほぼ変わりありませんでした。
看護師の就業人数は増えていますし、離職率も高いとは言えないです。しかし、高齢化に伴い看護ニーズが急増しているので、離職率が下がらなければ、看護師不足は解消されません。
- 仕事とプライベートの両立が難しい
厚生労働省の調査によると、看護師の退職理由で最も多かったのが「出産・子育てのため」、次いで「結婚のため」となっています。また、「超過勤務が多い」「夜勤の負担が大きい」など、労働環境に起因する理由も多く見られます。
勤務先にもよりますが、看護師は夜勤や休日出勤もこなさなければならず、生活が不規則になりがちです。そのため、仕事とプライベートの両立は容易ではありません。
看護師は女性の占める割合が多い職業です。2018年度末で、女性が92.2%を占めていました。>>>衛生行政報告例の概要(厚生労働省)
結婚や出産によるライフステージの変化は他の業種でも同様ですが、看護師はこれに厳しい労働環境も加わります。ライフステージが変化することで、労働環境に対応できなくなり、退職するケースが多くなってしまうのです。
看護師の人手不足に対する解決策
労働環境の改善
看護師の退職理由には、労働環境の厳しさに起因するものも多いです。そのため、看護師が安心して働ける環境作りが必要になります。
例)
- 給料や手当を充実させる
- 労働時間や休暇制度、福利厚生制度を見直す
- 看護補助者を活用する
ライフステージに合わせた支援/復職支援
看護師は結婚や出産など、ライフステージの変化により退職するケースが最も多いです。家庭と仕事を両立させられるようなサポート体制が充実すれば、働きやすくなり、離職者が減るのではないでしょうか。
また、2020年11月の大阪労働局の調査では、潜在看護師の85%が復職を希望しているという結果が出ています。しかし、労働環境や医療の進化に対する不安から、復職したくてもできない現状があるようです。>>>潜在看護師に係る意識調査(大阪労働局)
そのため、安心して復職できるような受け入れ体制も必要でしょう。
例)
- 産休・育休制度を充実させる
- 時短勤務を採用する
- 妊娠中や子育て中の看護師の夜勤免除・時短勤務を許可する
- 復職支援制度を充実させる
人材の育成
看護師として業務に携わっても、すぐに退職してしまうケースも少なくありません。スキルアップに役立つ研修を実施するなど、看護師の定着率を上げる対策が必要です。
例)
- 新人への教育制度を充実させる
まとめ
- 看護師の増加率は、2年間で6.0%増加
- 看護師数の推移は、順調な右肩上がりになっている
- 看護師が不足している都道府県の例は、人口当たりの看護師数が少ないのは埼玉・千葉・神奈川
- 潜在看護師数の推移は、看護師資格保有者の約3分の1を占める
- 看護師の人材不足の原因は、病床数が多い、高齢化に伴う看護ニーズの増加、離職率が下がらない、仕事とプライベートの両立が難しい
- 看護師の人手不足に対する解決策は、労働環境の改善、ライフステージに合わせた支援/副職支援、人材の育成
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